火災を受けた建築物の調査を火害調査といい、火災を受けた建築物の再利用の可否、補修・補強の要否などを目的として実施されます。 火害調査では鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造または鉄骨造などの建築物を対象として、構造部材の被災状況を目視観察、非破壊試験、採取したサンプルの破壊試験・分析などを行います。

それらの結果から、被災した構造部材の火害範囲を推定し、当該建築物を再利用するための補修範囲を提案します。
建築物の所有者は、それらの資料を参考に被災した建築物に対して、どのような処置を施すことが妥当かを検討することになります。

当機構での火害調査は鉄筋コンクリート造（鉄骨鉄筋コンクリート造）または鉄骨造の建築物を対象としています。また、近年増加している大断面木質構造についても調査が可能な場合があります。
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